就職活動に向けて～離職率に隠された罠～

就活関連のニュースで、企業による離職率の情報提供ってのがあったけど、安易に公表される離職率だけ見て優良だとか思ってはいけない。

何故なら離職率なんてものは起業直後の企業以外は非常に小さな値に計算上はなるからだ。

当然退職者は若手が多い

例えばの話、従業員数1000人の会社があるとする。おそらくだか毎年の新卒採用人数は20人くらいだろう。 実質退職を考える年齢は限られてくる。40を超えて退職を考える人は少ない、50を超えると皆無に近いと言っていいだろう。30代も結婚生活を始めていたら退職など考えづらい。 と考えると、退職を主に考えるのは20代となる。

若手退職者から退職率を算出してみる

20代の中で主な退職のタイミングは1年目、3年目、5年目であると言われる。 これを元に考えると1000人の中で5年目までの社員人数は100人。すなわち5年目までの社員のうち半分が辞めたとしても、退職率は5%となる。 


退職率は当てにならん

まぁ上のような計算になるから、求人票などに「退職率5%のアットホームで過ごしやすい職場です。」とか書かれてるのを目にするけど、決して5%は低い数値じゃない。 所属している社員の顔つきや目を見れば何となく職場の状況はわかるので、そういった直感ベースで判断したほうがマシ。

最後に就職は何を優先すべきか…

それは間違いなく金銭条件。 私自身すでに3社目であるけど、自信を持って言えるのは職を探すときの最優先項目は金銭条件である。 ぶっちゃけ楽しいことでも仕事にすれば1、2年で飽きるし、かならず職場に嫌なヤツがいたり嫌な習慣がある。 そんなときに金さえ良ければ精神的に余裕があるし耐えられることも多く、またどうしても嫌ならすぐに預貯金を貯められるのですぐに転職もできるしね。